事故を起こしたのに保険がおりない？

私が遭遇した事故についてお話しします。

平穏な朝、私はいつも仕事に行く道をのんびりと走っていた。もちろん法定速度で。

するといきなり目の前に鉄骨が落ちてきた。

その時の事は良く覚えていない、事故とはいきなりやってくるものなのだ。

しかし不幸中の幸い、どうやら私は路肩に自分で止めて放心していたようなのだ。

しばらくして慌てて車から降りてタイヤを見ると…右前輪後輪のタイヤがバーストして、ホイールもぐにゃりと曲がっているではないか。恐らく私は避けきれずに鉄骨をふんずけてしまったのだろう。

するともう一台の車がやってきて、前の鉄骨落としていった車のナンバーを写メ撮ってきたから、警察をすぐよんでといわれてびっくりしました。

通勤の忙しい時間帯にたった一人のためにこんなことをしてくれる人がいるんだなと感動し、慌てて警察に連絡。

警察もすぐ到着し相手もすぐに分かった。

すぐに相手は来たが笑いながら謝られたので内心ではかなり憤慨していた。

そして親切な写真を撮ってくれた方は連絡先を聞こうとしたのだが自分は大したことしてないからといそいそと車で出発してしまった。

今でもその時の事は後悔している。

ぜひまた会えたらお礼がしたいものだ。

ちなみに相手方は謝りに一回も来なかったので、精神的苦痛から3カ月毎日病院に通った。

あとあと相手方の自動車保険会社からなんか言われたが、気にすることなく今に至る。

皆さんも事故には気をつけて…。

最近のニュースで警視庁とタクシー会社や運送会社などが手を結んだということが報道されていました。

これはタクシーや運送会社のトラックなどに多くつけられているドライブレコーダーの映像を警察の要請によって提出するという取り決めだったらしく、建物などにつけられている固定の防犯カメラに加えて、移動型のドライブレコーダーの映像も捜査資料として使うという事なのです。

確かにタクシーや長距離トラックなどは日本の国中を常に走っている車ですから、犯罪にかかわる映像も録画されていることも多いと思います。

しかし、ドライブレコーダーは事故を起こした時の証拠の確保やタクシーの場合では客による犯罪から身を守るために使われるものなのに、一種の監視カメラと同じ様な扱いをするのは違うような気がします。

日本において自動車が道路を走るのは自由であって、道交法を守っていればそれでいいのです。

それなのにタクシーやトラックなどのドライブレコーダーによって撮影された映像で個人の車の存在や運行状況を明確にされるのはいき過ぎだと思います。

これは何も悪いことをしていない人間にとって不愉快でしかないことでしょう。

ソニー損保は、自動車保険会社の中でも事故対応の良さが目立ちます。

ＣМでも、事故対応の満足度が高いことを宣伝しています。

ソニー損保の事故対応の特長は、解決までの早さです。

事故を起こした時には、相手方、病院修理工場に連絡をしたり、代車を手配したりと、たくさんやらなければならないことがあります。

ソニー損保では、それをすべて事故当日に済ませてくれます。

その上、その日のうちに専任の担当者を決めて手続き完了の報告と今後どういう風に解決していくかの説明がされます。

その後、責任者をはじめ事故調査員・弁護士・車両鑑定人・医師・メディカルアドバイザーを紹介してもらえます。

個人では手配しづらいものや、聞いたことがないような専門業者まで紹介してもらえるので、スムーズな示談交渉ができます。

ソニー損保の事故対応には、「Ａ案」と「Ｂ案」があります。

Ａ案では、事故を迅速に解決をできる方法を選択していきます。

そのため、多少相手に譲歩しがちになりますが、よほどの事故でない限り面倒のかからないＡ案のほうを選ぶ人が多いです。

Ｂ案では、時間をかけてゆっくり交渉します。

自分が納得できる結果になるまで、しっかりとサポートしてもらえます。

他の保険会社ではここまで手厚い事故対応はしてもらえないので、ソニー損保に人気が集まっています。

事故を起こすことが不安な人には、ソニー損保がおすすめです。

通販型自動車保険は、インターネットを通して手続きから契約まで行うのが1つの大きな特徴となっており、営業マンが家に来たり、それに対応したりというわずらわしいことをしないで済むのがいいところです。

しかし、それによって弊害をもたらす場合もあります。

通常はお互いに顔を突き合わせて説明受けたり相談しながら、煮詰めていき最終的に契約という事になるのですが、通販型自動車保険は人間のふりをした機械相手に契約を進めていくので、間違いが起こることがあります。

特に保険の内容においては細かい適用範囲などの取り違いや損害保険会社と加入者側の見解の違いによるお互いの認識の違いが生まれることが多くなります。

それによって、被害者となるのはもっぱら加入者、損害保険会社側からすれば、Webサイト上にきちっとした説明を掲載しているの非はないのです。

結局、いざという時になって保険金が支払われないなんてこともありうるのです。

保険関連の商品というのは何か細かい規則や条件があるのが当たり前となっているので、Webサイト上の説明文が理解しきれない方は、店舗型自動車保険にするか、お問い合わせフォームや電話などで理解できるまで聞くことをおすすめします。

自動車保険は、運転する人間、車の種類、使い道、免許の色などによって保険料に違いを持たせています。

これは、それらの条件から事故を起こす危険度または自動車保険を使う頻度が大きく違ってくるからで、事故が多い条件に当てはまる方や頻繁に自動車保険から保険金を受け取っている方は、保険料が高く、逆に事故が少ないと思われる条件に当てはまる方や一度も自動車保険による保険金を受けていない方は、保険料が安く設定されているのです。

損害保険会社といっても利益を生むための単なる企業であるので、それは当たり前のことだと思います。

年に何回も保険金を受けている方と、一度も保険金を受け取ったいない方を同じ保険料にするという事の方が不公平ですし、経営上も大きないリスクとなるのです。

それによって、自動車保険の加入条件というものは非常に重要で、間違った条件で加入することは後々泣きを見ることになります。

自動車保険の決まりの中で加入条件に変化があるときや偽りがあるときは、どんな状態でも保険金は支払いませんという事がうたわれており、間違った条件では加入していないのと同じなのです。

店舗型自動車保険であれば、営業マンや担当の方が実際に車をみたり、車検証や免許証などを確認していくので、実際のものと加入条件が大きく食い違うという事はほとんどありませんが、通販型自動車保険では、すべて自己申告となるので見方によってはかなり違う部分が出てくるかもしれません。

この点も通販型自動車保険に加入するときには気を付けたいところです。